いつやってくるかわからない地震に備えよう! 耐震対策についての基礎知識

日本は地震が頻繁に起こる国です。
大きな被害をもたらした東日本大震災から、耐震対策が注目されるようになりました。
私たちが当たり前に住んでいる家・マンションでも、地震の対策を行うところが増えてきています。
耐震対策を行うことでどのような効果があるのか、耐震指針や必要性、家庭でできる耐震対策など、詳しく説明します。
住まいの耐震対策について気になっている人はぜひチェックしてください。

1.耐震対策の必要性

なぜ耐震対策が必要なのか、必要性について一緒に考えたいと思います。
いつやってくるのかわからない地震、自然災害だからこそ事前にできる対策が欠かせません。
耐震対策のメリット・必要性について説明します。

1-1.年々高くなりつつある大地震がやってくる確率

地震がいつやってくるのか、専門家でも予測することはできません。
しかし、大まかな予想はできます。
今後、震度6弱以上の大地震が起こる可能性は30年以内だと言われており、都市ごとの地震発生率が掲げられているのをご存知でしょうか。
例えば、横浜はおよそ67%、名古屋は45%、高知は64%、大分で49%と非常に確率が高いのです。
地震の確率は年々高くなってきており、もしかしたら明日起こるかもしれません。
いざという時のためにも「耐震対策」が必要なのです。
耐震対策をある程度行っておけば、大きな地震がやってきても建物が崩壊することなく、家の中で暮らしている人々の命が救われるでしょう。
住まいがなくなってしまえば、生活にも困るに違いありません。
耐震対策は、建物だけでなく、人々の命を救うきっかけにもなるのです。

1-2.耐震対策で低くなるリスク

実際に、耐震対策をしていなかった建物では、地震が起きた場合、さまざまなリスクが生まれます。
火を扱う給湯室での傘火災や、エレベーターの扉が開かなくなる、書棚が倒れる、PCの破損により大切なデータが失われるなど、見舞われる災害はさまざまです。
しかし、きちんと耐震対策を行っておけばこれらのリスクを未然防げるでしょう。
火元が確認できますし、エレベーターも非常停止により、扉がスムーズに開き、閉じ込められることもありません。
書棚もしっかり金具で止めておけば、倒れて下敷きになるリスクもなくなるでしょう。
このように、耐震対策を行うだけでもさまざまなリスクから人の命を守れます。
地震が起きた後で「耐震対策をすればよかった」と思っても遅いです。できることから少しずつ行っていきましょう。

1-3.地震後の事業再開に大きく関係する

耐震対策はその時のリスクだけでなく、地震後の事業再開にも大きな効果をもたらします。
耐震対策を施していた会社は、地震による被害が少ないため、すぐに事業が再開できるでしょう。
しかし、耐震対策を行っていなかった会社は被害が大きいため、事業再開まで時間がかかります。その分、会社への影響も大きなものになるでしょう。
地震がやってきた後のことを考えたうえで、耐震対策を行うかどうか決めることも大切です。
被害を最小限抑えたいのであれば、耐震対策をしっかり施すほかないでしょう。
企業の将来のためにも、耐震対策はとても大切なポイントになります。

2.住宅の耐震対策について

2-1.国土交通省も推進している住宅の耐震対策

平成15年から27年において、住宅の耐震対策を行う家庭が増えてきました。
国土交通省も耐震対策の推奨を多くの人に呼びかけており、さまざまな支援制度も実施しています。
耐震対策をしたいけれども、お金がかかってしまうと悩んでいる人でも、支援制度を利用すれば、住宅の耐震対策ができるでしょう。ぜひチェックしてください。
実際に、阪神淡路大震災では、地震による住宅の崩壊で下敷きになり、命を落とした人たちが大勢います。
そのため、二度とそのようなことがないように、住宅の耐震対策を各市町村、国民に呼びかけているのです。
住宅の耐震対策は人の命だけでなく、財産そのものを守るために欠かせません。
では、どのような対策があるのか、次の項目で詳しく説明します。

2-2.住宅に使われている制震装置

制震装置を設置する際、基準となる方針があります。それが「制震指針」です。
制震指針は、建物など地震に対しての安全性を図る基本的な方針であり、住宅の耐震対策には欠かせません。
制震装置にはさまざまな種類がありますが、すべて制震指針をクリアすることが第一前提です。
主に、高減衰ゴムや高純度アルミニウム、特殊粘弾性ゴム、摩擦ダンパーなどさまざまな素材を利用した装置が設置されます。
すべて地震による揺れを吸収してくれるでしょう。
どのような制震装置を使うのかによって、構造や特徴が変わるため、事前にチェックしなければなりません。
どのような特徴があり、どのような住宅に適しているのか確認しましょう。

3.家庭でできる耐震対策について

3-1.家具を固定しよう

家庭でできる耐震対策はたくさんあります。
例えば、大きな対策として“家具を金具で固定する”ことです。
家の中には命の危険をともなう家具がたくさん置かれているでしょう。
身長よりも大きい高さの家具はもちろんのこと、重たいタンスや本棚、食器棚は非常に危険です。
本棚や食器棚は中から本や食器が落ちてきますし、破片で体中が傷ついてしまう恐れもあります。
地震が起きた時、家具が倒れてこないように専用の金具で必ず固定してください。
ホームセンターに行くと家具が固定できる金具が発売されています。ぜひ購入して、耐震対策をしてください。

3-2.耐震対策のリフォームを行う

住宅の耐震が心配な人は、建築会社に依頼して住宅の耐震対策リフォームを行ってみてはいかがでしょうか。
家を建てる際、耐震対策を施していなかったとしても、途中でリフォームが可能です。
最近は、耐震対策を行う家庭も増えてきており、建設会社も力を入れています。
業者に依頼する時は、できるだけ耐震対策の経験や実績がある会社を選びましょう。
実例・実績のある建設会社であれば安心して依頼できるでしょう。
需要の高さから悪質業者も増えてきているため、注意しなければなりません。
悪質業者に引っかからないためにも、慎重に業者を選んでくださいね。

4.まとめ

建物の耐震対策について詳しく説明しましたが、いかがでしたでしょうか。
事前にできることはすべて行った方が安心して生活できます。
地震はいつやってくるかわからないので本当に恐ろしいです。
いざやってきても大丈夫なように、自分たちでできる対策は行っておきましょう。
事前に耐震対策を行うかどうかで、地震が起きた時の被害の大きさも変わります。

  • 大地震が起きる確率が年々高くなっている
  • 耐震対策によってリスクが低くなる
  • 地震後の事業再開に大きく関係する
  • 国土交通省も推進している耐震対策
  • 住宅に使われている耐震対策
  • 揺れを吸収するさまざまな素材がある
  • 家具を金具で固定する
  • 耐震対策リフォームを行う

もし、お金がかかるから…と耐震対策を躊躇している人は「国が実施している支援制度」をチェックしてください。
国だけでなく、各都道府県でもさまざまな支援制度を実施しています。
制度を利用して、耐震対策を施せるのでオススメです。
生命と財産を守るためにも、住宅の耐震対策は欠かせません。