新築を建てる人必見! 地盤調査の必要性と依頼する際のポイント

新築で家を建てる際に、まず行うべきなのが地盤調査です。
地盤は建物を支える土台となる部分であり、ここに問題があると安全な住居づくりはできません。
しかし、地盤調査の費用は顧客側が支払うことになるため、迷う人も多いのではないでしょうか。

そんな人たちのために、新築時の地盤調査についてご紹介します。

1.地盤調査とは?

いくら立地条件が良くても、住宅を建てる部分の土台となる地盤が弱ければ意味がありません。
その場所に住宅を建てたとき、建物をしっかりと支えられる地盤であるかどうかを調査するのが地盤調査です。
土地が強くないと地盤沈下を起こす危険性もあるため、新築で家を建てる際には地盤調査を実施することをおすすめします。

2.地盤調査のやり方

地盤調査がどのようにして行われるのか、その方法をご紹介します。
地盤調査の種類はいくつかありますが「スウェーデン式サウンディング試験」か「ボーリング貫入調査」のいずれかが用いられることが多いようです。

2-1.スウェーデン式サウンディング試験

スウェーデン式サウンディング試験は、木造住宅を建てる際に行われることが多い地盤調査の方法です。
スクリューポイントを取り付けたロットを地面にねじ込み、25cmねじ込むのに何回転したかを測定します。
手動式、半自動式、自動式の3種類の方法があり、調査可能な深さは10mまでです。
作業スペースをあまりとらず、比較的安い費用で調査できるのが特徴となっています。
ただし、土質の調査が難しいこと、建て替えの場合は建物を解体した後でなければ調査できないことがデメリットです。

2-2.ボーリング貫入調査

ボーリング貫入調査とは、ボーリングマシンによって穴を掘り、その地盤の土質と強度を調査する方法です。
75cmの高さから63.5㎏のおもりを落とし、30cm貫入するのに要する打撃回数を測定します。
スウェーデン式サウンディング試験と比較して土質の確認がしっかりできるため、信用度が高いのが特徴です。
ただし、広い作業スペースの確保と騒音の問題から、住宅の地盤調査としてはあまり行われていません。

3.地盤調査はいつ実施するか

地盤調査はいつ実施することになるのでしょうか。
ハウスメーカーと契約する前なのか、それとも後なのか、気になるところだと思います。

3-1.契約後に実施することが多い

新築を購入する際は、契約後に地盤調査を実施することがほとんどです。
「契約してしまってから地盤が弱いことが分かったらどうなるのか?」という疑問を持つ人は多いでしょう。
ハウスメーカーは建築予定の土地をあらかじめ調査しており、地盤の強さをおおよそ計算しているのだそうです。
ですから、実績のあるハウスメーカーに依頼する場合であれば「契約後に地盤の弱さが判明した」ということにはまずなりません。
安心して購入してください。

3-2.契約前に実施することも可能

小規模なハウスメーカーや工務店に依頼する場合は、地盤の強さについて心配が残るでしょう。
そのようなときは、契約前に地盤調査を実施することも可能です。
ハウスメーカーや工務店に相談してみてください。

4.地盤調査の結果、地盤が弱いことが分かった場合

では、地盤調査を実施した結果、地盤が弱いことが分かった場合はどうなるのでしょうか。
契約後に地盤調査を実施した場合の対処方法には次のようなものがあります。

4-1.地盤改良工事

地盤調査の結果、その土地が弱いことが判明した場合、地盤改良工事を行うという方法があります。
基礎の下から長いクイを打って補強することになるでしょう。
しかし、地盤改良工事は費用が高いのが難点です。
住宅1つにつき、工事費用は100~200万円はかかるといわれています。
地盤調査も地盤改良工事も支払いは顧客側が持つことになることを考えると、予算オーバーしてしまう可能性が高いでしょう。

4-2.土地を変えてもらう

地盤改良工事をしてまでその土地に家を建てようとする人は少ないようです。
分譲地の場合は、特例として別区画の土地に変更してくれることもあります。
ただし、土地管理会社によっては区画の変更が不可能な場合もありますし、別区画に変更したところで同じように地盤が弱い可能性もあるでしょう。
このように、契約後の地盤調査には大きなリスクが伴います。
できるだけ契約前に地盤調査を実施するのがおすすめです。

5.地盤調査を検討する際のポイント

最後に、地盤調査を検討する際のポイントをいくつかご紹介します。
ぜひ参考にして、安全な住居づくりをしてください。

5-1.「地盤調査すれば絶対に安全」というわけではない

地盤調査の結果「安全」と判断された土地に家を建てたからといって「100%安全」というわけではありません。
確かに「軟弱な土地ではない」ということが分かるので、地盤沈下などの心配はないでしょう。
しかし、家を建てた後に大雨や台風が発生し、地盤が緩む可能性はあります。
また、地震による液状化現象が原因で家が傾いてしまうケースも少なくないのです。
そのような事態が起こっても施工会社に補償を求めることはできない、ということを覚えておいてください。

5-2.費用についてよく考える

住宅を建てるのに適した土地は、意外と少ないものです。
地盤調査の結果「地盤改良が必要」ということが判明したとしても、地盤の状態によっては補強費用が高くなります。
「どうしてもその土地に家を建てたい」という人も、補強費用についてよく考えてから購入を決定するようにしましょう。

5-3.信頼のおける業者に依頼する

地盤調査を実施するのは、主に施工会社です。
場合によっては、施工会社が別の業者に委託することもあるでしょう。
地盤調査を正確に実施するためには、ある程度の技術と経験が必要です。
できるだけ実績が豊富な、信頼のおける業者に依頼するようにしてください。
施工会社とは別に、自分で信頼できる業者を探して地盤調査を依頼する方法もおすすめです。
業者選びの際には口コミや評判などもしっかりチェックして、良心的な業者を選ぶよう注意してください。

6.まとめ

新築時の地盤調査に関する情報をまとめてみました。

  • 地盤調査とは?
  • 地盤調査のやり方
  • 地盤調査はいつ実施するか
  • 地盤調査の結果、地盤が弱いことが分かった場合
  • 地盤調査を検討する際のポイント

「土地の地盤調査を検討している」「地盤調査の必要性について知りたい」という人は、ぜひこの記事を参考にしてみてください。

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