地震に対する備えはどんなことをしておけばよいの?

ここ20年の間に日本では立て続けに大きな地震が起きています。地震の発生を予知することはできません。
ですから、日ごろの備えが大切です。今回は地震に対して備えておきたいことをご紹介します。
地震に対する備えというと、非常持ち出し袋などの準備というイメージがありますが、それだけではありません。
できることや確認しておくべきことはたくさんありますよ。
地震に対する備えをしておきたいという方はぜひ読んでみてくださいね。

1 地震のために備えておくべきこととは?

この項では、地震のために備えておいたほうが良いことをご紹介します。
非常食や飲料水を備えておく以外にもやることはあるのですよ。

非常持ち出し袋を作っておく

地震に対する備えというと、多くの方は非常持ち出し袋をイメージします。
確かに、これをひとつ備えておけば、いざという時に心強いです。
しかし、この中にいったい何を入れたらよいのか迷っている人も多いでしょう。
そういう人のために、あらかじめ地震が起きた時に必要になる可能性の高い道具をセットにした非常持ち出し袋も売られています。
それを買い求め、自分にとって必要なものを追加しても良いでしょう。
なお、非常持ち出し袋の中にいくらかの現金も入れておくといざという時に役に立ちます。
また、非常持ち出し袋は玄関付近に置いておきましょう。
押入れの奥にしまっておいてはいざという時に持ちだせません。

備蓄食料を用意しておく

大地震が起こると、電気やガス、水道といったライフラインが寸断される可能性が高いです。
それに備えて飲料水や非常食を用意しておくとよいでしょう。
大地震が起こった場合、救助が来るまで約48時間かかるともいわれています。
つまり、この時間を耐えきるだけの水と食料を用意しておけばよいでしょう。
しかし、あまりに備蓄食料が多すぎても保管場所に困ります。ですから最低限ペットボトルの水を6本程度と、乾パンや缶詰など保存が効く食料を少々用意しておいてください。
また、年に1回は賞味期限を見直して入れ替えることも大切です。

家族と連絡を取る手段や、避難場所の確認

家族が全員家にいる時に自信が起こるとは限りません。
場合によっては家族がバラバラな場所にいる時に地震が起こることもあるでしょう。
そんな時に備えて家族と連絡を取る手段や、避難場所の確認をしておいてください。
携帯電話は地震で基地局が壊れると利用不可能になります。
また、回線が生きていてもいっぺんにたくさんの人が電話をかければ、つながらなくなります。
このような場合は「災害伝言ダイヤル」を利用するとよいでしょう。
また、自宅が壊れた場合は避難場所に避難する必要があります。
その場所を確認しておけば、いざという時に落ち合いやすくなります。
避難場所が家から少し離れた所にある人は、一度避難所まで歩いてみるとよいでしょう。
また、都心部に仕事に行っている家族がいる場合は、地震が発生すれば帰宅困難者になる可能性もあります。
最悪の場合は、2~3日家に帰れないこともあるでしょう。
その時に備えて連絡手段や避難場所の確認をぜひしておきましょう。

2 家具も転倒防止対策をする

地震が起きた時、家具や大型家電は凶器になります。
阪神淡路大震災では、冷蔵庫やタンスが部屋の反対側まで吹っ飛んだという報告も数多く寄せられました。
ですから、大型家具は突っ張り棒やジェル状の転倒防止グッズでしっかりと壁や天井に固定しておきましょう。
持ち家の場合はL字型のビスを家具と壁の両方に打ち込むのが一番強固な固定方法です。
また、寝ている間に家具や家電が頭の上に倒れてきたら、最悪死亡するかもしれません。
寝室やベッドの周りには重い家具や背の高い家電を置かないように注意しましょう。

3 いざ地震が来たらどうするの?

大きな地震が起こる直前に、「緊急地震速報」が出る場合もあります。
携帯電話が非常音を発したら、できる限り机の下などものが倒れてきても大丈夫な場所に隠れましょう。
よく「トイレが一番頑丈」という話を聞きますが、現在の建築ではそのようなことはありません。
むしろ地震で建物がゆがんでドアが開かなくなる恐れがあります。
隠れるならば机の下へ。
外出先の場合はビルの真下などをさけ、できるだけ広い空間の真ん中にしゃがみ込みましょう。
大きな本震がおさまっても、立て続けに震度3~5の余震が来る可能性があります。
地震が収まったらできるだけ早く安全な場所に避難しましょう。携帯電話の電池は大切にしてください。
また、都市部の電車が止まった場合は帰宅難民が大量発生する恐れもあります。
道路が歩行者で埋まるという事態も十分に考えられるので、無理に初日に帰ろうとはせず、解放された公共の施設で一夜を明かしても良いでしょう。地震から一夜が明ければかなりの情報が集まりますし、場合によっては公共交通機関が復旧している可能性もあります。

4 耐震リフォームを検討してみよう

日本の現在の建築基準法では、震度6以上の地震に一度耐えられるような建物を建てるように義務付けられています。
しかし、昭和56年以前に建てられた建物は、耐震基準が弱く、震度6以上の地震が来ると倒壊の危険性があります。
そこでお勧めしたいのが耐震リフォームです。この項ではその耐震リフォームの方法をご紹介します。

耐震リフォームとは?

耐震リフォームとは、文字通り建物を補強して地震に強くするリフォームのことです。
耐震建築はいろいろな方法がありますが、どれも土台や壁などに手を入れるため新築の建物や、土台をむき出しにする大掛かりなリフォームでしか行えません。
一般的な耐震リフォームは、壁の一部を壊して筋交いを入れたりすることで、地震の耐性をつけるものになります。

制震工事をしてみよう

耐震リフォームはこのほかに、「制震ダンバー」と呼ばれる揺れを吸収する装置を柱の一部や筋交いにつけることで、地震の揺れを吸収させるようにする方法があります。
この方法だと壁の一部を壊して装置を取り付けるだけでよいので、土台や壁を強化する耐震工事よりも短時間で安価にリフォームが行えます。耐震リフォームをしたいけれど、経済的に無理だと思っている方はぜひ一度制震工事を検討してみてください。

おわりに

いかがでしたか。今回は地震に対して備えておきたいことをいくつかご紹介させていただきました。
まとめると

  • 地震に対する備えは非常持ち出し袋を揃えておくだけではない
  • 家族との連絡の取り方や避難場所を確認しておくことも大切
  • 昭和56年以前に建てられた家は地震に弱いので、制震工事を検討してみよう

ということです。
東日本大震災のように、地震の後に大津波が来ればいくら耐震補強をしても、どうにもならないかもしれません。
しかし、阪神淡路大震災では、家具をしっかりと止めておいたり、家の耐震補強をしていれば死者はもっと少なかっただろうという意見もあります。
現在は南海トラフ大地震の発生が危惧されており、発生すれば関東大震災以上の災害になるという意見もあります。
特に東京や大阪などの大都市で地震が発生すれば、思わぬ事態が起こるかもしれません。
「備えあれば患いなし」です。
幸い、過去の経験から今は災害グッズが充実していますのでぜひ一式そろえておきましょう。