シェアハウスでは住民票登録はどうなるの?詳しく解説!

今、シェアハウスに住みたい人が急増しています。シェアハウスは、多くのシェアメイトたちとの共同生活を楽しみながらも、個人のプライバシーを尊重できるひとり暮らしのスタイルです。「ひとり暮らしをしたいけど、孤独に耐えることができない」と考えている人は、シェアハウスに住むといいでしょう。さて、シェアハウスに住むときに気になるのが、住民票登録のことです。今回は、シェアハウスでは住民票登録をするべきかどうかについて詳しく解説しましょう。

また、シェアハウスに住みたいと思ったときにスムーズに手続きを進めるためには、住民票登録のことだけに限らず、入居のときの流れや注意点などについても知っておくことが大切です。記事には、シェアハウスの入居に必要な知識や知っておくべきポイントを分かりやすく解説しています。シェアハウスに住んでみたい人にメリットの大きな内容なので、ぜひ読んでくださいね。

  1. シェアハウスとは?
  2. シェアハウスの住民票について
  3. シェアハウスの選び方と入居の流れ
  4. こんなシェアハウスには注意しよう!
  5. シェアハウスでの住民票の扱いについてよくある質問

1.シェアハウスとは?

まずは、シェアハウスとはどんなところなのか、基本を学びましょう。さらに、シェアハウスの最近の傾向も解説します。

1-1.シェアハウスとはどんなところか

シェアハウスとは、ひとつの家やフロア・アパートなどを複数人で共有して暮らすスタイルの賃貸物件です。キッチンや風呂・トイレなどは共有スペースとしてシェアメイトと共同で使うことになります。しかし、寝室は個人ごとに個室があったり複数人で共有したりなどさまざまです。シェアハウスは多くの魅力やメリットがあることから、ひとり暮らし初心者を中心に注目が集まっています。

1-2.シェアハウスに住むことの魅力やメリット

シェアハウスに住むことは、多くの魅力やメリットがあります。主なものについては、以下をご覧ください。

  • 多くのシェアメイトと交流ができる
  • ひとり暮らしでも寂(さみ)しくない
  • 便利な立地の部屋に住むことができる
  • ベッドなどの備え付けの家具がある
  • 入居するときの審査や手続きが簡単
  • 通常の物件と比べて家賃が安い
  • 通常の物件と比べて初期費用が安い

シェアハウスは、ほかの人と共有スペースを使うときなどに、ほかのシェアメイトとコミュニケーションを取ることが多くなります。ひとり暮らしでも、完全に孤独になることは少ないので安心です。また、同じ予算でも立地が良かったり部屋が広かったりなど条件の良い物件に住みやすいのも大きなメリットと言えます。

1-3.シェアハウスにかんする最近の傾向

シェアハウスにかんする最近の傾向としては、個室重視タイプの人気が高くなっている点に注目してください。個室重視タイプは、ひとりずつ個室を利用できるため、個人のプライバシーを守りやすいことが特徴です。複数人でひとつの部屋を共有するドミトリータイプよりも家賃は高くなりますが、今後も個室重視タイプの人気が衰えることは無いでしょう。また、セキュリティーを重視したり立地の良さを重視したりなど、条件にこだわって探す人が多くなっています。女性には、女性専用のシェアハウスも人気が高いですね。

シェアハウスとは1つの物件を複数人で共有して暮らすスタイルなんですね。
はい。今はシェアハウス前提の物件も増えてきました。

2.シェアハウスの住民票について

シェアハウスに住むときには、住民票登録はどうするべきなのでしょうか。実際に住み始めるときに多くの皆さんが迷う点ですから、しっかり確認しておいてください。

2-1.住民票とは?

住民票は、個人の住所にかんする記録です。住民票は、居住している事実にもとづいて登録をするべきものと言えます。そのため、現住所で登録することが多いです。住民票は、自治体ごとに住民基本台帳にまとめてあり、人口の把握や選挙人の登録・税金の徴収などさまざまなことで使用します。自治体から公的なサポートを受けるときも、住民票登録が前提となりますので注意しましょう。なお、住民票の変更は自治体の窓口で行うことができます。

2-2.シェアハウスは世帯主が誰になる?

シェアハウスでは、世帯主は入居者自身です。住民票は、基本として生計を同一にする者同士の単位で登録となります。シェアハウスに住んでいる人は、それぞれが生計を個別に立てているため、住民票登録も個人ごとに行うことになるのです。当然ながら、シェアハウスに住んでいる人が代表して世帯主になることはできません。また、管理会社が世帯主になることもありませんので覚えておきましょう。

2-3.シェアハウス入居で住民票の手続きはするべきか?

たとえば、シェアハウスに数か月以上入居する予定があるときは、住民票の手続きをしておきましょう。基本的には、シェアハウス入居は住民票の手続きをするものだと考えてください。本来は、引っ越しをした時点で現住所がシェアハウスの住所となるはずです。短期間の入居のつもりが、居心地が良くて数か月以上の契約になったということもあります。いずれにしても、住民票の手続きをしておいた方がベターでしょう。

2-4.住民票の手続きをしなくていい場合とは

本来は、住民票は現住所に合わせて手続きをするべきものです。しかし、シェアハウスに住むときでも住民票の手続きをしなくていい例もあります。たとえば、ごく短期間だけシェアハウスに住む場合です。1週間や1か月など、短期間だけシェアハウスを利用する予定の人は、住民票をシェアハウスに移してもまたすぐに手続きをしなければなりません。そのため、住民票の手続きをするかどうかで悩む場合は、入居予定期間を考えて行ってください。

2-5.住民票の手続きの仕方を学ぼう

シェアハウスに住民票を移す場合は、以下の手続きをしましょう。ただし、同じ市区町村のシェアハウスに移す場合と、ほかの市区町村に移す場合では手続きが異なるので注意してください。

2-5-1.同じ市区町村の場合

現住所とシェアハウスが同じ市区町村内の場合は、簡単です。役所に行って、引っ越し日から14日以内に転出届を出してください。手続きは、転出届を出すだけで完了します。なお、手続きのときには本人確認書類として自動車免許証などが必要です。また、印鑑も必要になりますから忘れないようにしましょう。

2-5-2.ほかの市区町村の場合

現住所とシェアハウスの住所がほかの市区町村の場合は、以下を参考にしてください。

  • まず現住所の役所に出向き、転出届を出して転出証明書をもらう
  • シェアハウスがある市区町村の役所で、入居完了後に転入届を出す

なお、手続きには同一市町村区内のケースと同様に、本人確認書類と印鑑が必要になりますので覚えておきましょう。

2-6.住民票の手続きをするときの注意点

シェアハウスの住所で住民票の手続きをするときは、タイミングと順序に注意してください。同じ市区町村内で住民票を手続きするにしても、引っ越し後14日以内などと期限が決まっています。また、現住所とシェアハウスの市区町村が異なる場合は、先に現住所の役所で転出届を出してください。転出届が出ていることが、転入届を受理するための条件となるからです。

長期にわたってシェアハウスに住む場合は住民票の取得が必要なんですね。
はい。シェアハウスでも問題なく住民票を取得できるので、必ず手続きを行いましょう。

3.シェアハウスの選び方と入居の流れ

ここでは、シェアハウスの選び方と入居の流れについて確認しましょう。大体のポイントや流れを知っておくとスムーズな入居につながりますよ。

3-1.シェアハウスの選び方のポイント

良いシェアハウスを選ぶなら、次のポイントを外すことはできません。

  • シェアハウスの立地条件がいいこと
  • 部屋の広さが十分にあること
  • 備え付けの家具が使いやすいこと
  • 家賃が予算内であること
  • 共有スペースが使いやすいこと
  • 共有スペースの管理がきちんとしていること
  • シェアメイトたちと相性がいいこと
  • シェアメイトのマナーがきちんとしていること
  • 管理会社が信頼できること

このほかにも、希望によって女性専用タイプやトイレ付きの個室タイプなど条件を加えて探してみてください。なお、条件にこだわるほど家賃は上昇しますので承知しておきましょう。

3-2.シェアハウスの入居の流れ

シェアハウスの入居の流れは、主に以下となります。

  1. 入居を希望するシェアハウスの管理会社に見学を申し込む
  2. 管理会社の立ち会いの下、現地の物件を見学する
  3. 物件を気に入った場合は正式契約を申し込む
  4. 管理会社で入居者審査を行う
  5. 入居者審査に問題が無かったら正式契約となる
  6. 初期費用を支払った後で鍵を受け取って入居開始

シェアハウスは、入居審査がスピーディーなことも特徴です。なお、入居審査は難しいものではありません。具体的には、集団生活に問題が無いか・マナーやルールを守ることができそうか・家賃の支払い問題無さそうか、などをチェックします。

3-3.シェアハウスの入居に必要なものや書類について

シェアハウスの入居に必要なものや書類について確認をしましょう。契約や入居をスムーズに進めるためにも、チェックしてください。

3-3-1.シェアハウスの入居契約に必要なもの

入居契約のときに必要なものは、主に以下となります。

  • 写真付きの身分証明証(自動車免許証など)
  • 印鑑
  • 初月入居費用(初期費用・共益費・家賃)

本人確認用として写真付きの身分証明証の提示を求めることが多いため、自動車免許証などを用意しましょう。また、契約書に押印するために印鑑は必要です。さらに、初期費用も必要ですが、銀行振り込みとなるのか現金支払いとなるのかは管理会社によるので確認しておきましょう。

3-3-2.シェアハウスに入居するときに必要なもの

シェアハウスには、生活に必要な家電は大体揃(そろ)っていることが多いです。冷蔵庫や洗濯機・炊飯ジャーなどは共有スペースに完備してあることが多いため、個人的に持ち込む必要は無いでしょう。個室にも、ベッドや机など基本的な家具が備え付けになっている例が多いです。ただし、シェアハウスごとにどんな家電や家具が備え付けてあるかは異なりますので入居時にきちんとチェックをしておいてください。また、洋服など個人的に必要なものも多いでしょう。ただし、シェアハウスでは収納スペースに限りがあるため、最初は生活に必要な最低限のものを持っていくことをおすすめします。

3-4.シェアハウスの入居に必要な費用や金額

シェアハウスの入居に必要な費用や金額は、物件や管理会社によって異なります。以下は、一例となりますが参考にしてください。

  • 初期費用:0円から2万円程度
  • 共益費:月額1万円から2万円程度
  • 家賃:1か月分で数万円程度

なお、初期費用にかんしては0円キャンペーンを利用すれば無料になることがあります。共益費や家賃も初月は日割り計算をしてくれるところなら、金額を安く抑えることも可能です。

3-5.シェアハウスに入居するときの注意点

シェアハウスに入居するときは、共有スペース・個別スペースの両方にどのくらいの収納ができるかどうかを事前に調べておきましょう。多くの人が、部屋の広さや収納量を考えずに多くのものを持ってきてしまう傾向があります。シェアハウスでは、共有スペースがあることで必要最低限のもので暮らすことも可能です。シェアハウスに入居するときには、不用品を整理する絶好のチャンスだと考えてください。また、シェアハウスで快適な暮らしができるかどうかにかんしては、管理会社が信頼できることや親切な対応ができることも大切です。

シェアハウスは最低限の荷物で入居できるんですね。
はい。入居した後で必要なものを買い足していくといいでしょう。

4.こんなシェアハウスには注意しよう!

シェアハウスにも、注意したい物件があります。思わぬトラブルに巻き込まれないためにも、注意点やよくあるトラブル例について学んでおきましょう。

4-1.シェアハウス選びで特に気を付けることとは

シェアハウスも、次第に数が増えてきています。しかし、中には悪いシェアハウスもあるので注意しましょう。立地などの条件が良くても、何らかの原因で誰にも見向きをされない物件もあります。焦って契約をする前に、管理会社に理由を聞いてみることです。特に、理由も無く安い物件は注意しましょう。また、できるだけ現在入居中のシェアメイトの情報を聞いてください。シェアハウスで起きるトラブルの原因は、多くが人間関係に由来しています。思わぬトラブルに巻き込まれないためにも、大切なことですよ。

4-2.シェアハウスでよくあるトラブル例を7つ紹介!

シェアハウスでは、どんなトラブルが起きやすいのでしょうか。ここでは、シェアハウスよくあるトラブル例を7つご紹介します。

4-2-1.共有スペースに置いてあるものが無くなる

たとえば、共有スペースに置いてあった食器が無くなったり冷蔵庫に入れた食料品が無くなったりするトラブルはよくあります。誰かが間違えて使ったり食べたりすることもあれば故意に行うケースもあるため、まずは事実確認をしましょう。たとえば、シェアメイトたちに掲示板などで聞いてみてもいいですね。しかし、たびたび無くなるときは、管理会社から通達という形でシェアメイト全員に警告を出してもらいましょう。

4-2-2.共有スペースが使いづらい・汚い

共有スペースを使用するときは、シェアメイト同士で譲(ゆず)り合ってお互いが気持ちよく使えるように努力をすることが大切です。しかし、中には自分勝手に使う人もいます。共有スペースの使い方については、マナーを無視する人がいるとトラブルの原因になりやすいのです。また、共有スペースが汚いことも大きなストレスとなります。共有スペースの管理や清掃などは、管理会社が定期的にチェックしたり清掃を行ったりするところを探しましょう。

4-2-3.シェアメイト同士のトラブルに巻き込まれる

シェアメイト同士が何らかのトラブルを起こしている場合、巻き込まれることもあります。たとえば、男女共同のシェアハウスでは恋愛トラブルが起きがちです。また、女性専用のシェアハウスでも仲良しグループ同士の対立が起きることもあります。シェアメイト同士のトラブルに巻き込まれないためには、必要以上にプライバシーに踏み込まないようにすることです。

4-2-4.シェアメイトと気が合わない

シェアメイトが多くいる場合、気が合わない人もいることでしょう。生まれ育った環境も、現在の状況も違うため、気が合わなくても当然ですし気にしないことが大切です。しかし、相手から文句を言われたり嫌がらせを受けたりするなどがあると困りますよね。個人的に対応するには、ハッキリと抗議することが大切です。しかし、改善しないときはシェアハウスを引っ越すことも考えてください。

4-2-5.シェアメイトがプライバシーに干渉してくる

シェアメイトと個人的に仲良くなると、プライバシーに干渉してくることがあります。確かに、本当に仲の良い関係になれば問題はありません。しかし、まだ親しくなったとは言えない段階でも、家族や恋人との関係などプライバシーにどんどん入ってくる人とは距離を保った方がいいでしょう。興味本位で相手のプライバシーに干渉してくるタイプは、何かとトラブルを起こしやすいので注意してください。何かと干渉してくるタイプの人は、質問に対してあっさりと答え続けることで深入りしてこなくなりますよ。

4-2-6.シェアメイトが自分の知人を共有スペースに招待する

シェアハウスでは、シェアメイト以外の第三者を勝手に招待することはできません。もしも、自分の知り合いをシェアハウス内に招待したいときは事前にほかのシェアメイトに許可をもらうことが必要です。シェアハウスには、自分以外にも複数のシェアメイトがいてプライバシーの問題があることを忘れてはいけません。何も知らせずに知人を招待することで、風呂上がりのシェアメイトと鉢合わせしてトラブルになることもあります。なお、注意をしても部外者をシェアハウス内に入れることが続くようなら管理会社に注意をしてもらいましょう。

4-2-7.隣の部屋の物音がうるさい

基本的には、生活音は誰でも出ているものです。しかし、中には音楽のボリュームや話し声が大き過ぎる人もいます。本人が気付いていない場合も多く、悪気が無いと判断するなら直接やんわりと指摘してください。多くの場合は、すぐに改善するはずです。ただし、部屋の壁が薄いときは、どうしても限界があることも理解してください。生活音にかんしては、お互いさまの精神でいることが大切です。

シェアハウスの住み心地は住民に左右されるんですね。
はい。建物だけでなく住人の質も確認しましょう。

5.シェアハウスでの住民票の扱いについてよくある質問

では、シェアハウスや住民票の扱いについてよくある質問に回答します。シェアハウスに入居するときに疑問を抱きやすい点を確認しておきましょう。

5-1.シェアハウスで住民票登録をすれば開業しても問題無いですか?

個人事業主になるために税務署に提出する開業届にかんしては、シェアハウスの住所でも住民票登録があれば問題ありせん。しかし、入居のときの契約内容を確認してみてください。管理会社との契約内容に、個人事業主の開業届への記載を認めていないこともあります。シェアハウスは、基本的には住居となるもので事務所としての契約ではありません。まずは、管理会社に確認を取りましょう。

5-2.1年以上シェアハウスに入居予定ですが住民票を移さなくてもいいですか?

1年以上もシェアハウスに住むとなると、完全に現住所がシェアハウスの住所となるわけですよね。さまざまなデメリットを考えると、住民票を移すべきだと判断します。住民票は、自治体が担当地域の住民であることを確認するためのものではありません。皆さんが、住民としてのサービスを受けるときには必ず必要です。また、携帯電話の契約など、現住所が確認できないなどの理由で却下となる可能性もあります。1年以上もの長期間シェアハウスに入居する予定があるなら、速やかに住民票を移してください。

5-3.住民票を移した後で気を付けることはありますか?

住民票を移したことで、自治体は皆さんの現住所を把握できます。しかし、皆さんのご家族・友人・知人などは、住所変更をお知らせしてください。住所変更をお知らせすることで、郵便物や宅配便が旧住所に届くことを避けることができます。また、郵便局にも、転居届を出すことで自動的に郵便物を転送してくれますので利用してください。

5-4.シェアハウスに住民票を移すとき、兄弟と同じ世帯にしてもいいですか?

シェアハウスには、ご兄弟と同時に入居するのでしょうか。兄弟で同時に入居する場合は、同じ世帯でも構いません。しかし、兄弟と別住所で生活をしているにもかかわらず同じ世帯で移すことは実態から離れてしまいます。別々に暮らしていて、生計も別々になっているのなら世帯は分けてください。住民票にはシェアハウスの住所にして、世帯主は自分で登録しましょう。

5-5.シェアハウスに移った後、転入届を出すのを忘れていたときの対応は?

転入届は、引っ越し日から14日以内に出す決まりがあります。本来ならば、15日以降は期限切れで何らかの罰則があるものです。しかし、まずは転入届の提出を忘れていたことを正直に受付窓口で相談してください。その後は、自治体の指示に従って手続きを取ることになるはずです。いずれにしても、期限を過ぎてしまっても手続きが面倒だからという理由で放置しないでくださいね。

まとめ

今回は、シェアハウスに入居するときの住民票登録のことや入居のときの注意点について詳しく解説をしました。あこがれのシェアハウス生活を始めるためにも、不安な点を残すことはいけません。なお、シェアハウスに入居するときは、入居の手続きにかんする知識も大切ですが、良い業者を選ぶことが重要になります。良い業者なら、良いシェアハウス物件をたくさん持っているだけでなく、皆さんが不安や疑問に思う点にかんしても親切に回答したり対応したりできるので安心です。皆さんも記事を参考に、楽しいシェアハウス生活を始めてくださいね。